バブル経済が生んだ民間企業の使えない世代

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バブル経済が生んだ無能な世代

バブル景気は1986年(昭和61年)12月から1991年(平成3年)2月までの51カ月間に日本で起こった資産価格の上昇と好景気の事です。多少の始まりや終焉の年数は前後しています。このバブルによって企業には大量に努力をしない無能で使えない人材が巣食う事になったと言えます。

 

現在を2013年で計算し、1986年時の新卒が22歳と考ると59歳~55歳の人間がバブル世代ということになりす。ITバブルも考えると59歳~45歳くらいまでがバブル経済の恩恵を受けた世代といえます。

 

2018年を基準にITバブルを考慮して計算しなおすと64歳~50歳の人がバブル世代です。

 

いわゆる無能でお荷物な老害が多い年代です。

 

もちろん同じ世代でも努力している人は根本的に実力が違っていて、優秀な人達も存在します。

 

バブルの時代には企業の成長に必要な人材を大量に採用するために、あらゆる事が行われました。内定を出した学生が他の企業の就職面接を受けれないように、内定後に海外旅行に連れて行くとかしてまで、働き手の学生を確保しようとしていました。学生側の売り手市場だったのです。

 

既得権益の腐敗

大規模にただ集めただけの人材は組織の膿になる可能性は非常に高いのです。

 

高度経済成長の時代はそれでもうまくいったのですが、バブルは崩壊しました。

 

努力や競争をせずとも簡単に入社できた大量の人材が、終身雇用に守られて、年功序列で年を重ねてきたのです。それがいざ経済が国際化の方向へ開けていき、不景気が重なった場合には、世界の企業との競争に太刀打ちできるはずもないですよね。

 

努力しないでも給料が保証される公務員と同様に、下請け会社に働かせて仕事を押し付けれる大手メーカーは簡単に腐敗します。

 

いわゆる官僚組織やテレビ業界のように既得権益によって汚染されているのです。

 

世界に誇ったシャープやパナソニックのあの決算での醜態。2年連続の数千億級の赤字・・・いったいどんな見積りで経営をしたらそんな赤字が出せるのか。それだけの資金があれば、どれだけ見込みのある有望な会社を作れるのやら。

 

仕事をしない社員、能力のない社員を大量に抱え、今までの実績にあぐらをかいた企業が、無能な社員を大量に自分たちの利権を守ろうと、反日アジア3カ国みたいに、ゆすりやたかりをやっている体質の労働組合などを抱えていると手に負えないでしょう。それでも優秀な下請け会社や外注の協力会社がいれば、下請け会社や協力会社を締め付けあげて搾り取り、あたりちらして何とか生き残れる可能性はあります。

 

もちろん健全な経営と社員教育をしっかりして、努力している企業は、例え不景気になってもそれなりに安定した経営が出来ているはずです。

 

日本には大企業と下請け会社と孫請け会社などの関係にみられるように、社会的構造に大きな問題があります。大企業の名前で作られる製品なども実際は下請けの会社が作っているものも多いのです。バブルが生んだ大企業の闇と日本の社会構造の闇は今後とも日本の格差社会を広げていくのかもしれません。

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