楽な仕事を探すのか、やりがいのある仕事を探すのか

特にやりたい仕事が無い場合に目指すとよい道

親次第ですが、ほとんどの人にとって働かなくても生きていけるという境遇の人はいないでしょう。家事手伝い的なものやニート的なものは世間体としても考え物なので、ほとんどの人が働くという選択肢は嫌でもする必要があります。

 

働くことに望む理想と優先させたい希望はひとそれぞれです。やりがい、安定、給料、勤務地などがあって、これに職種や企業が組み合わさって選んでいく事になります。

 

でもやりたい事も、何をしたいのかもわからないし、でも働かないといけないと困った場合に選ぶべき、目指すべき人気の仕事のメリットを紹介します。

 

もちろん倍率は高いのですが、隙間的な業種や職種、関連企業などで入るチャンスを見つけれることもあります。

 

公務員

安定性抜群の最強の仕事です。税金を湯水のごとく使い倒せます。わたり、裏金、ヤミ専従など公務員の闇は一向になくならないです。税金は使い切るというスタンスで、どれだけ事業に失敗しようが責任などとらされませんし、補てんされる税金の仕組み、ライバル企業との競争が無く無能でも昇給していく仕組みなど涙がでるほどありがたい組織です。

 

給食のおばさん、みどりのおばさんが年収800万円。ありえないですね。同じ仕事をしている民間のパートの方などは半分にもみたない給料で保証もなく同じ仕事をされています。週刊誌やネットでは叩かれていますが、新聞やTVでは叩かれないですね。なのでありえない存在を知らない人も多いです。

 

もちろん甘い仕事なので、地方公務員などは採用に関して成績や面接より縁故がはびこっている部分もあり、悔しい思いをする場合もあります。都会では応募人数や住民の流動性などからそれほど、あからさまにひどい事はないとしても、地方などはそういった傾向が強いです。

 

例外もあって自衛官などは明らかに体育会系なので、楽をしたいと思って目指す職業ではないです。職務として訓練があるので、入りたい意思がなく、中学、高校の大して強くもない運動部がしんどくて辞めたような感じの人には務まりません。ちなみに事務官はかなり公務員と似てます。

 

もちろん真剣に働いている人もいますし、それなりの能力がある人もいます。でもそんなことは当然のことなんです。当然のことが出来なくても保護される特権があるのが、公務員です。それを考えれば特にやりたい仕事が無いといった時に、目指す価値が高いと思いませんか?

 

公務員と類似する仕事で独立行政法人などの天下り先組織も似たような部分があります。仕事がないので無理やり仕事を作ったり、職種によっては1週間で仕事を覚えれるくらいのヒマすぎる仕事も存在しています。ヒマはヒマでとてつもなく苦痛をともなうわけですが、そんな仕事もあるということです。

 

例えば美術館の鍵開け鍵締めなんてヒマですよね。でもこれってバイトには任せれないですよね。公務員がやらないといけないわけです。

 

 

まじめに仕事をしたければ当然それに取り組め、世の中から見れば能力の低い誰にでもできる仕事をしていても、それに気付くことなく高くて安定した給与とボーナスを退職するまでもらい続けれる仕事であれば、どんな努力をしてでも就職した方が得ですよね。


 

既得権益のある企業

元々は国営から民間に変わった企業のJRやJT、NTT、郵便局などは税金でリスクなく出来上がった企業でお金を稼ぐ仕組みも出来上がっており、福利厚生は公務員組織の甘すぎる体質的なものを引きずっているのでかなり優遇された企業と言えます。そして絶対に潰れません。国が潰させないからです。

 

公務員組織ではないので、年功序列や定期昇給などが保障されるものではありませんが、元公務員組織という事で色々な面でそういった風土も残っているため、能力が低くても給料はそれなり出ますし、上がっていきます。

 

誰でもできる仕事は外注やアルバイトを雇いますし、困難な仕事や嫌な仕事も外注にまかせっきりです。自分ではできない事も無理強いしたりできますし、自分よりレベルの高い外注に文句ばっかり言って仕事をした気になったりもできます。

 

他にもテレビ業界や電気・ガス会社なども大きな既得権益があるので、下請け企業に比べると非常に楽です。高給取りであることも知れ渡っているので、競争率が高く、入社するのはかなり困難です。

 

 

既得権益のある企業に直接入れなくても関連企業に入るという手があります。子会社であれば似たような名前や、親会社の一部の名称がそのままつかわれていたりするのでわかりやすいです。

 

まれに全く違う名前でも親会社の子会社という事もあります。まずは親会社の関連企業を調べてみたり、興味がある会社の大株主がどこかを確認したりすることで、既得権益のある関連企業を探す事が可能です。


 

上場していて会社規模の大きい大企業

大企業はやはり給料の高さと、福利厚生の充実が全く違います。絶対に目指すべきです。もしくは次点として大企業の系列会社や子会社もねらい目で、ほとんど同じ福利厚生が用意されているケースが多いです。派遣や下請けの関係で、仮に大企業の社員と例え机を並べて同じ仕事をしていても全く給料と福利厚生が違ってきます。

 

国際化社会になったので、既得権益は薄れて競争にはさらされていますが、まだまだ甘い部分は残っています。そしてこれが基本的に潰れないんです。会社自体が経営の失敗や社員の実力のなさで大赤字を出しても、まずは下請けが切られたり、契約単価を下げられたりします。

 

それでも乗り切れなかった場合には社員の給与やボーナスに影響が出るとはいえ、せいぜいカットなんです。ボーナスは必ずといっていいほど払われます。

 

そして経営破たんしようが税金が投入されて社員の給与は保障されてしまうのです。ダイエー、JAL、東電なんかを見てみればわかりますが、企業人数が多い場合や、国民生活に影響が出る場合にはジャブジャブと税金が使われます。おまけに銀行などへの借金はほとんど棒引きです。

 

そしてボーナスまで税金でもらえちゃうんですね。これってとてつもなく恐ろしい優遇ですよね。経営陣と従業員の双方に問題があるとしても、きちんと仕事をしてなくても給与とボーナスが保障されるわけです。

 

中小企業になってくると、債務超過は倒産する事になります。そうなる前に必ずボーナスなんて出ない年が何年も続くわけです。

 

もちろん責任もって仕事を取り組みたい人は頑張って仕事に取り組むでしょうし、公務員と違って実力がかなり反映されるわけで、つぶれにくい保険が効いているという安心感ははかりしれないですよね?

 

 

たとえやりたい仕事がなくても、勉強がそれなりにできたり、安定性を望んだりするのであれば何が何でも努力して入っておいた方が後で後悔しない企業があるということです。


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